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町工場の見積と原価を担当者の頭から台帳へ移す作り方と記入例【Excel対応】

町工場の見積を材料・工程・外注に分け、実績と同じ形で残す台帳の作り方を、時間単価の計算例つきで示します。

記事の概要図

月曜の朝、従業員12人の金属加工の工場で、社長は1本の見積の依頼書を前に考え込んでいます。取引先から届いた図面は、以前に似た部品を作ったことがある形です。ただ、その見積を作ったのは、2年前に辞めたベテランの営業でした。パソコンのフォルダには「見積_最新_修正3.xlsx」のようなファイルが並び、どれが出した版なのか、どの数字が材料で、どれが加工の時間なのか、読み取れません。結局、勘で金額を決めて出しましたが、受注した後に、旋盤を使った時間が見積の倍かかっていたことが分かりました。

こんなことはないでしょうか。

町工場の見積と原価は、長年の経験に支えられていますが、そのぶん個人の頭に残りやすい情報です。この記事では、町工場の見積と原価に絞って、情報が頭に残る場所、見積を3つの原価に分ける方法、時間単価の決め方、見積と実績を同じ形で残す台帳の作り方、Excelと既製の見積サービスの使い分けを、表と図で順に示します。

この記事で分かること

  • 見積と原価が、担当者の頭に残りやすい場所
  • 見積を材料・工程・外注に分け、実績と同じ形で残す台帳の作り方
  • Excelで足りる工場と、見積サービスを考える工場の見分け方

見積を直すより先に、見積と実績を同じ3つの区分(材料・工程・外注)で残すことから始めると、次の見積の根拠が積み上がります。

1. 見積と原価が頭に残る場所

見積から納品までには、原価に関する判断が何度も出てきます。それぞれの場面で、根拠が個人のメモや記憶にとどまると、同じ判断を別の人が再現できません。

見積の依頼図面を見て、ベテランが金額を決める金額の根拠が、本人にしか分からない
見積の作成過去のExcelをコピーして書き換えるどの版が正しいか分からなくなる
材料の手配仕入れ先に電話で価格を確かめる見積時の材料の価格が、記録に残らない
加工現場が、加工にかかった時間を覚えている実績の時間が、見積と比べられる形で残らない
外注外注先に加工を頼み、請求書で金額を知る外注の金額が、案件の原価に結びつかない
納品後請求して終わり儲かったのか、赤字だったのかが分からない

多くの問題は、見積の根拠と、実際にかかった原価が、別の場所に、別の形で残ることから生じます。見積は事務所のExcel、実績は現場の日報、外注は請求書と、場所が離れていると、比べるのに手間がかかります。比べられなければ、次の見積に生かせません。

見積から納品後までの流れで、根拠と実績が別々の場所に残り、比べられなくなる場所を示した流れ図

2. 見積を3つの原価に分ける

見積の金額は、材料、工程、外注の3つに分けて考えると、整理しやすくなります。J-Net21のコストダウンの解説では、製造原価は、原材料費、労務費、製造経費(外注加工費、消耗品費、水道光熱費など)の3つに大きく分けられるとされています。町工場の見積では、現場の言葉に近い形で、次の3つに分けます。

材料素材、部品、表面処理に使う薬剤など数量×仕入れの単価(歩留まりを含める)
工程旋盤、マシニング、溶接、検査などの自社の作業作業時間×工程ごとの時間単価
外注熱処理、メッキ、研磨など、外に出す加工外注先の見積の金額

この3つの合計が、その案件の直接かかる原価の目安です。そこに、会社の運営にかかる費用の分と利益を加えて、見積の金額にします。J-Net21の価格設定の解説には、投入した原価に一定の利益を加えて販売価格を決めるコストプラスの考え方が説明されています。簡単で使いやすい一方、需要の側を考慮していないという弱点も、同じページに書かれています。原価の台帳は、価格を決める唯一の根拠ではなく、赤字を避けるための下限を知る道具として使います。

加えて、見積の金額は、顧客に出す金額(売価)と、社内で見る金額(原価)の2つの数字で持ちます。見積書には売価だけが載りますが、台帳には、材料、工程、外注の原価と、その合計を持ちます。

3. 材料・工程・見積・実績の4つの表

見積と原価の情報を、1つの大きなExcelにまとめると、行や列が複雑になり、更新が止まります。次の4つに分けて、品目の番号や工程の名前で結びます。

材料の単価表材料1種類材料名、規格、単位、直近の仕入れ単価、更新日
工程の単価表工程1種類(機械または作業)工程名、時間単価、計算の前提、更新日
見積見積1件×構成要素1つ見積番号、品目、区分(材料・工程・外注)、数量または時間、単価、金額
実績案件1件×構成要素1つ案件番号、区分、実際の数量または時間、実際の金額、見積との差

材料と工程の単価表を元に見積を作り、実績を同じ構成で記録して比べる台帳の構成図

見積と実績の表は、同じ列の構成にします。見積で「旋盤2.0時間」と書いた行に対して、実績で「旋盤3.5時間」と書けば、差が出ます。区分や名前が違うと、差を比べるために、毎回読み替えが必要になります。

単価の表は、見積の表から参照する形にします。材料の仕入れ単価が変わったとき、単価の表を直せば、新しい見積が新しい単価で計算されます。過去の見積は、作成時の単価のまま残るように、金額は計算式ではなく値で保存します。

ステップ1 工程ごとの時間単価を決める

最初のステップは、自社の工程ごとの時間単価を決めることです。町工場の見積で、最も属人化しやすい数字は、この時間単価です。

旋盤6,000,000円1,500時間4,000円
マシニングセンタ9,000,000円1,500時間6,000円
検査3,000,000円1,000時間3,000円

数字はすべて、説明のための例です。年間にかかる費用には、機械の減価償却、作業者の人件費、電気代、工具の消耗などを含めます。何を含めるかは会社ごとに違うため、計算の前提を、表の「計算の前提」の列に文章で残します。

年間の稼働時間は、機械が動ける時間のすべてではなく、実際に使える時間で数えます。段取りの時間、機械の調整、休みを引いた時間です。この数え方で、時間単価は大きく変わります。最初は、概算の数字で始めて構いません。実績の記録がたまってから見直します。

時間単価が決まれば、「この加工に旋盤で2時間かかる」と見積に書いたとき、金額が自動で計算できます。ベテランの勘に頼っていた「だいたいこのくらい」の根拠が、数字の形で共有できます。

ステップ2 見積を3つの区分に分けて書く

次のステップは、見積を3つの区分に分けて、1行ずつ書くことです。1つの見積が複数行になります。

記入例

Q-0101軸受け部品(10個)材料丸棒(規格A)、歩留まり込み12本800円9,600円
Q-0101同上工程旋盤の加工(段取り込み)8.0時間4,000円32,000円
Q-0101同上工程検査1.0時間3,000円3,000円
Q-0101同上外注表面処理10個150円1,500円
Q-0101同上合計原価の合計46,100円

品目や金額は、説明のための例です。段取りの時間は、加工の時間に含めるか、別の行に書くか、会社の中で決めておきます。別の行にすると、数量が増えても段取りの時間は変わらないことが分かり、数量別の見積を作りやすくなります。

見積の備考欄には、判断の根拠を書きます。「図面の公差が厳しいので、旋盤の時間を通常の1.5倍で見込んだ」のような1行です。ベテランの勘の部分は、備考欄に言葉にして残すと、次に同じ判断をする人の助けになります。

材料の歩留まりは、見積の数量に含めます。丸棒から切り出すときの端材や、加工で削る分が、材料の数量を増やします。「12本」のように、必要な本数で書くと、歩留まりを意識しやすくなります。

ステップ3 受注後の実績を同じ形で記録

3つ目のステップは、受注した案件の実績を、見積と同じ3つの区分で記録することです。現場の日報や、外注の請求書から、必要な数字を拾います。

材料実際に使った数量と、仕入れの金額事務または材料の担当者
工程作業にかかった時間(工程ごと)現場の作業者が、日報に書く
外注外注先の請求の金額事務

現場の作業者に、細かい記録を求めると、続きません。工程ごとの「開始」と「終了」の時刻だけを、案件番号と一緒に書く形にします。日報の様式に、案件番号と工程名の欄を足すだけで、時間が拾えます。

実績は、案件が終わるたびに入力します。月末にまとめて入力すると、現場の記憶が薄れ、時間の記録が曖昧になります。入力する負担を減らすため、見積の行をコピーして、「見積の数字」の隣に「実績の数字」を書く形にすると、速く終わります。

4. 見積と実績の差を読む

実績が貯まると、見積と比べられます。差が大きいときの原因は、案件ごとに違いますが、よく出る原因をいくつかの種類に分けられます。

工程の時間が見積より長い段取りの見込みが甘い、図面の難しさを低く見た工程ごとの時間の差、備考欄の判断
材料が見積より多い歩留まりの見込み、加工ミスによる再製作材料の使用量と見積の数量
外注が見積より高い外注先の価格変更、見積時の確認不足外注先の見積と請求書の差
すべてが見積と合う見積の精度が高い同じ型の品目の次の見積に再利用する

差が出ること自体は、悪いことではありません。大切なのは、差が出た理由を、台帳に1行で残すことです。「旋盤の段取りが、冶具の準備で1時間延びた」という記録があれば、次の見積では、冶具の準備を最初から見込めます。

差を出す作業は、現場を責めるためではありません。現場の側に、「この図面は、見積より時間がかかる」という経験があるはずです。見積と実績の差を、現場と事務所が一緒に見ると、経験が数字になり、見積に反映できます。

5. 過去の見積を探せるようにする

台帳に見積が貯まると、似た品目の見積を探して再利用できるようになります。ただし、探せる形にしておかないと、貯めただけで終わります。

版の管理見積番号に枝番を付け(Q-0101-1、Q-0101-2)、出した版に「提出済み」の印を付ける出した金額が、どの版かで分かる
品目の名前をそろえる取引先の図面番号と、自社の呼び名を、両方の列に書く検索で、類似の品目が見つかる
検索の項目材質、大きさ、加工の種類、数量の範囲過去の見積から、近い案件を探せる
結果の記録受注、失注、保留を、見積の表に書く受注した見積の傾向を、後から見られる

「見積_最新_修正3.xlsx」のようにファイルが増える運用は、版の管理を、ファイルの名前で行うことで起きます。1つの表に、行を足していく形にすると、ファイルが増えません。出した見積の版には提出済みの印を付けるだけで、「どれが正しいのか」の混乱が避けられます。

失注した見積も、削除せずに残します。失注の理由(価格、納期、取引先の事情)を1行で書くと、次の見積の判断材料になります。受注した金額だけを見ていると、「高すぎて失注した」のか「安すぎて受注した」のかを、見失います。

6. 図面・取引先の情報と書類の保存

見積と原価の台帳には、取引先の名前や、預かった図面の情報が結びつきます。図面は、取引先の技術上の情報であり、契約や秘密保持の約束に従って扱います。

図面の置き場所台帳には図面の番号と版だけを書き、図面は決めた場所に置く
見られる人担当の営業と製造の責任者に絞る。退職時に権限を外す
持ち出し端末やUSBメモリで持ち出す場合の条件を決める
取引先との約束秘密保持の契約や、図面の取扱いの条件がある場合は、その内容を優先する
外注先への提供外注先に図面を渡すときは、必要な範囲に限り、渡した記録を残す

IPAの「中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン」には、情報の取り扱いに関する決まりを文書にして、従業員に伝える考え方が示されています。上の表を1枚にして、見積と製造の担当者に配るだけでも、基準がそろいます。

書類の保存も、確認します。国税庁のタックスアンサーによると、法人は、帳簿と、取引に関して作成または受領した書類を、事業年度の確定申告書の提出期限の翌日から7年間保存しなければならないとされています。書類の例には、注文書、契約書、領収書などが挙げられています。見積書を含め、自社の書類がどう扱われるかは、国税庁の最新の案内と、顧問の税理士に確かめてください。台帳は、見積と原価を見直すための記録であり、保存義務のある書類の代わりにはなりません。

7. 仕掛品と在庫を原価に結びつける

案件の原価を正確に見たいとき、材料の在庫と、加工の途中のもの(仕掛品)の扱いが問題になります。J-Net21のQ&Aでは、棚卸の対象として、商品・製品、半製品、仕掛品、主要原材料、補助原材料、貯蔵中の消耗品などが挙げられ、期末の在庫を差し引いて売上原価を算出する必要があると説明されています。

台帳の段階では、まず、案件ごとに材料を引き当てる運用を整えます。

材料を使い始めるどの案件の材料かを、案件番号で材料の出庫に書く
余った材料案件の原価から外し、在庫に戻す(数量を書く)
加工の途中で止まる仕掛品として、案件番号と工程の進み具合を書く
不良や再製作再製作にかかった材料と時間を、別の行で残す

決算のときの棚卸資産の評価の方法は、税務の決まりに関わるため、自社で決めずに、顧問の税理士や国税庁の案内で確認してください。ここで示すのは、案件ごとの原価を見るための、日々の運用の工夫です。

8. Excelか見積サービスかの見分け方

見積と原価の台帳は、数人で更新する範囲なら、Excelで運用できます。見積の数や、更新する人が増えると、Excelの限界が見えてきます。

見積の件数月に数十件まで件数が多く、同じ品目の再見積が頻繁にある
更新する人1〜2人営業と現場の複数の人が同時に入力する
工程の入力日報から、事務が転記する現場の端末から、直接時間を入力したい
見積書の発行Excelの様式で足りる見積から見積書、受注、請求までつなげたい
履歴の管理備考の1行で足りる誰がいつ変えたかを自動で残したい

選ぶ順番は、先にExcelで形を固めてからです。区分の分け方、工程の単価、備考の書き方が固まっていないうちに仕組みを入れると、設定の手間が増えるだけです。1か月から3か月、Excelで回し、足りない点(更新の衝突、転記の手間、探しにくさ)を記録しておくと、サービスを選ぶときの要件になります。

Excelで足りる工場と、見積サービスを考える工場を、見積の件数や更新する人で分ける判断図

既製のサービスを試すときは、実際の過去の見積を5件ほど入力して、自社の区分(材料・工程・外注)で表せるか、工程の時間単価を設定できるか、実績を同じ構成で入力できるか、データを書き出せるかを確かめます。段取りの扱いや、数量別の見積が独自の場合は、その部分がサービスの標準の設定に載るかを、特に確認してください。

9. 台帳づくりでつまずきやすい点と避け方

過去の見積を全部入力しようとする作業が終わらず、新しい運用が始まらないこれから出す見積から、新しい形で書く
時間単価を完璧に決めようとする計算で止まる概算で始め、実績がたまってから見直す
実績を記録しない見積の根拠が積み上がらない受注額の大きい案件から、実績を記録する
現場に細かい記録を求める続かず、記録が空になる案件番号と工程の開始・終了の時刻だけにする
見積のファイルを増やすどれが出した版か分からない1つの表に、行を足し、提出済みの印を付ける
原価だけで価格を決める需要や競合を見落とす原価は下限を知る材料とし、価格は別に判断する

特に、実績を記録しないと、台帳は見積の書き方の整理で終わってしまいます。見積と実績の両方がそろって初めて、次の見積が良くなるので、記録の手間は、受注額の大きい案件に絞ってでも続けてください。

10. 稼働を止めずに回す4週間の例

工場の稼働を止めずに、4週間で試す例を示します。日数は例であり、工場の規模に合わせて調整してください。

1週目主要な工程の時間単価を概算で決め、工程の単価表を作る3つ以上の工程の時間単価が決まった
2週目新しい見積から、材料・工程・外注の3つの区分で書く。備考に根拠を残す1週間の新しい見積が、新しい形で入力された
3週目受注した案件の実績を、日報の工程の時刻から拾い、同じ構成で入力する受注した1件で、見積と実績が並んだ
4週目見積と実績の差を、現場と事務所で見る。足りない列を記録する差の理由が1行で書かれ、足りない列が一覧になった

見て確かめる数字は、2つです。1つは、類似の見積を作るときに、過去の見積を探して再利用するまでにかかった時間です。もう1つは、見積と実績の工程の時間の差が、大きかった案件の数です。時間が短くなり、差の大きい案件が減っていれば、台帳が働いています。

現場には、記録の目的を説明します。「誰かの成績を付けるためでなく、次の見積を正確にするため」という説明が、記録への協力のために欠かせません。記録の結果は、現場にも見せて、経験が見積に生きていることを共有します。

まとめ

町工場の見積と原価は、次の順で台帳に移すと、担当者の頭から取り出せます。

  1. 見積を、材料、工程、外注の3つの区分に分ける
  2. 材料の単価表と工程の時間単価表を作り、見積から参照する
  3. 見積を1つの表に行で足し、提出済みの版に印を付ける
  4. 受注した案件の実績を、見積と同じ3つの区分で記録する
  5. 差が出た理由を1行で残し、次の見積に反映する

最初の1か所は、工程ごとの時間単価を概算で決めることです。単価が決まれば、見積の根拠が数字になり、実績と比べられます。価格の決め方、図面の扱い、保存する書類の範囲は、それぞれの案内と専門家に確かめながら進めてください。

台帳の区分や時間単価の決め方、既製の見積サービスとの切り分けに迷ったら、見積から納品までの流れを図にする段階から相談できます。

よくある質問

工程ごとの時間単価は、どのように決めればよいですか。

機械や作業ごとに、1年間にかかる費用の合計を、年間に使える時間で割って出す方法があります。費用に何を含めるか、使える時間をどう数えるかは会社の考え方で決まるため、計算の前提を台帳に書いておきます。最初は概算でも構いません。実績の記録がたまってから見直します。

見積を出したあとの実績は、全部の案件で記録する必要がありますか。

最初は、受注額の大きい案件や、繰り返し受ける品目に絞って記録します。記録の形は、見積と同じ材料、工程、外注の3つにそろえると比べやすくなります。全件の記録は、手間と効果を見ながら広げていきます。

取引先から預かった図面は、台帳にどう書けばよいですか。

台帳には図面の番号と版だけを書き、図面そのものは決めた保管場所に置きます。取引先との契約や秘密保持の約束がある場合は、その内容に従って、見られる人と持ち出しの範囲を決めます。情報の取り扱いの決まりは、IPAのガイドラインも参考にしてください。

見積の書類は、何年保存すればよいのでしょうか。

国税庁の案内では、法人は帳簿と、取引に関して作成または受領した書類(注文書、契約書、領収書など)を、確定申告書の提出期限の翌日から7年間保存するとされています。見積書の扱いを含め、自社の書類が対象かは、国税庁の最新の案内と、顧問の税理士に確かめてください。

参照元・出典

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