基幹連携・データ移行読了約15分

商品コード・取引先コードの対応表の作り方【記入例つき】システム連携の前に

システムどうしをつなぐ前に作る、商品・取引先コードの対応表の列と書き方です。

記事の概要図

通販の受注システムと、倉庫の在庫システムを、つなぐことになった。開発会社から「連携は、商品コードで結びつけます」と説明を受けたが、あなたの会社の商品コードは、受注側では「A-001」、在庫側では「A001」、経理では「10001」と、3つのシステムで全部違う。しかも、同じ商品が2つの名前で登録されている気がする。取引先も、「株式会社〇〇」と「(株)〇〇」と「〇〇商店」が、同じ会社なのか別の会社なのか、誰も即答できない。

こんなことはないでしょうか。

この記事では、システムをつなぐ前に作る「コードの対応表」の作り方を説明します。どの列を作るか、どちらのコードを正とするか、記入例、更新のルールまでを、順番に書きました。商品コードと取引先コードの2つを例にします。連携の見積もりを取る前や、開発会社と打ち合わせる前に、手元のデータと見比べて使ってください。

この記事で分かること

  • 対応表が必要になる理由と、3つの作り方の型
  • 商品コード・取引先コードの対応表の列と、記入例
  • 表記のそろえ方と、更新したときの運用の決め方

連携が止まる原因は、通信の仕組みより、コードが一致しないことであることが多くあります。対応表は、開発会社に渡す最も大事な資料の1つです。

1. 対応表が要る理由

システムは、人間のように「だいたい同じ」とは判断しません。「A-001」と「A001」は、別の文字列として扱います。そのため、2つのシステムのデータを結びつけるには、「このコードは、あちらのこのコードと同じもの」と書いた対応表が必要です。

ロジクラのヘルプセンターに、ネクストエンジンとの商品マスタ連携の説明があります。ロジクラの「外部サービスコード」と、ネクストエンジンの「商品コード」を組み合わせて、入出荷の連携のときに商品を結びつけると書かれています。ここでの「外部サービスコード」が、相手のシステムのコードを覚えておく欄で、対応表そのものの働きをしています。

対応表がないと、次のことが起きます。

連携でエラーになる受注側のコードが、在庫側に存在しない注文が倉庫に届かない
別の商品として扱われる同じ商品が2つのコードで登録される在庫が合わない
集計が割れる取引先が3通りの名前で登録される売上を取引先ごとに見られない
移行後に過去が追えない旧コードと新コードの対応が残っていない過去の伝票を検索できない

コードが違う3つのシステムと、対応表が間に入る形

2. 対応表の3つの型

対応表の作り方には、大きく3つの型があります。連携するシステムの数と、会社の状況で選びます。

自社コード統一型片方のコードを正とし、もう片方を書き換えるシステムが2つ。どちらかを廃止する書き換えの影響が大きい。過去の伝票との対応が必要
対応表で結ぶ型どのシステムのコードも変えず、表で結ぶ両方を使い続ける。コードを変えられない表の更新を忘れると、ずれる
共通キー型共通のキー(JAN、法人番号など)を持たせて結ぶ外部とも連携する。システムが3つ以上共通キーを持たない商品や相手がある

3つ以上のシステムがつながる場合、「どの2つの間でも対応表を作る」と、表の数が増えます。システムが3つなら表は3組ですが、5つなら10組になります。共通のキーを1つ決め、各システムは「自分のコードと共通キーの対応」だけを持つ形にすると、表の数が減らせます。

共通キーの候補

商品と取引先で、使える共通キーの例を挙げます。

商品JANコード(GTIN)商品に付けるバーコードの番号。GS1事業者コードをもとに作られる自社で作った商品(部品、セット商品)には無いことがある
商品自社で決める商品コード自社の都合で付けられる全システムで一致させる手間がかかる
取引先法人番号国税庁が指定する13桁の番号。1法人に1番号で、誰でも自由に使える支店や個人事業主には指定されない
取引先自社で決める取引先コード個人事業主や支店にも付けられる同じ相手に2つ付けてしまいやすい

GS1 Japanの案内によると、GS1事業者コードは、利用者が貸与規約に基づいて使うもので、登録内容の変更手続きや更新手続きがあります。つまり、JANコードを使うには、事業者コードの管理が自社で続いていることが前提です。

国税庁のパンフレットには、法人番号は13桁で、1法人に対し1番号のみ指定され、支店や個人事業主には指定しないと書かれています。また、基本3情報(商号または名称、本店または主たる事務所の所在地、法人番号)が公表され、法人番号は利用範囲の制約がなく、誰でも自由に利用できるとされています。取引先の名前の揺れを見分ける、強い手がかりになります。

ステップ1 コードの種類を棚卸しする

最初に、いま会社の中にあるコードを、システムごとに洗い出します。

受注システム商品A-001英字1桁+ハイフン+3桁820営業事務
在庫システム商品A001英字1桁+3桁790倉庫担当
会計ソフト商品100015桁の数字450経理
受注システム取引先C0123英字1桁+4桁310営業事務
会計ソフト取引先200455桁の数字295経理

見るところは、次の3点です。

  • コードの形(桁数、文字の種類、ハイフンの有無)がそろっているか
  • 件数が、システムの間で大きく違わないか。違うなら、片方にだけ存在する商品や取引先がある
  • 管理する人が、誰か。新しいコードを作るときの窓口になる

件数が違う場合は、その理由を調べます。「在庫システムには、販売を終了した商品が入っていない」「会計ソフトには、取引のない取引先が入っていない」など、理由が分かれば、対応表に載せなくてよい行も見えてきます。

ステップ2 どちらを正とするかを決める

次に、どのシステムのコードを正とするかを決めます。これは、業務の責任者が決めることで、開発会社が決めることではありません。

決める手がかりを、次の表にまとめました。

使う場面の多さ日々の業務で、最も多くの人が見るコードはどれか受注側のコードを、営業と倉庫が使っている
外へ出るか取引先や外部のサービスにも見えるコードか納品書に載るコードを正とする
将来も残るか廃止予定のシステムのコードではないか旧システムのコードは、正にしない
一意か1つのコードが、1つの商品だけを指しているか同じコードが2つの商品に使われていないか

正を決めたら、残りのコードは「別名」として対応表に載せます。

1対1にならない場合

現実の対応表は、きれいに1対1にならないことがあります。主な形を表にします。

1対多受注側の「セット商品A」が、在庫側では「本体」と「付属品」の2つ対応表に2行書き、数量の比率の列を足す
多対1受注側では色違いの3商品が、会計では1つの商品3行とも同じ会計コードを書く
対応なし受注側にだけある、サービス料や送料「在庫の対象外」と明記する
重複同じ商品が2つのコードで登録されている正のコードを決め、もう一方は「廃止予定」とする

1対多や多対1は、連携の仕組みを作るときの設計に関わります。開発会社に見積もりを頼む前に、何行あるかを数えておくと、金額の見通しが立ちます。

ステップ3 対応表の列を決めて書く

対応表の列を決めます。最小限の形と、記入例です。商品の場合を示します。

P0001麦茶 500mlA-001A001100014900000000001有効
P0002麦茶 2LA-002A002100014900000000002有効会計では麦茶として1つ
P0003麦茶ギフト6本G-010A001×6100034900000000003有効在庫側は本体6本に展開
P0004(旧)緑茶A-020A02010004廃止予定2026年末で終了

この表の「JAN」の列にある数字は、記入例のための架空の数字です。実際の数字は、自社の商品に付いた番号を使ってください。

取引先の場合は、次のとおりです。

T0001株式会社サンプル商事C012320045(13桁)法人有効
T0002サンプル食品株式会社 本店C015020060(13桁)法人有効支店は別行
T0003サンプル食品株式会社 大阪支店C015120060(本店と同じ)支店有効請求は本店
T0004サンプル商店C020020077なし個人事業主有効法人番号は指定されない

法人番号の列は、名寄せに使います。表記が違う「(株)〇〇」と「株式会社〇〇」が、同じ法人番号なら、同じ会社です。国税庁の法人番号公表サイトで、法人番号から商号と所在地を確かめられます。ただし、支店と個人事業主には法人番号が無いため、自社の取引先コードを残すことが必要です。

対応表の構成と、列ごとの役割

列を決めるときの注意

  • 「状態」の列を必ず入れる。廃止した商品や、取引をやめた相手の行を消すと、過去の伝票が追えなくなる
  • 「備考」の列に、1対多や多対1の説明を書く。あとから見た人が、理由を理解できる
  • 正のコードは、人間が読んで意味が分かる形より、変わらない形にする。商品名が変わっても、コードは変えない

ステップ4 表記のルールをそろえる

コードの対応表で、実際に連携が失敗する原因は、表記の違いです。そろえるべき点を表にします。

大文字・小文字a001とA001どちらかにそろえる。システムが区別するか確認する
全角・半角A001とA001半角にそろえる
ハイフンの有無A-001とA001付けるか付けないかを決める
先頭の000123と123文字列として保存する。数字扱いにしない
前後の空白「A001 」取り除く
桁数5桁と6桁固定の桁数にする

ロジクラのヘルプには、ネクストエンジンの商品コードは大文字と小文字を区別して認識されると書かれています。つまり、受注側が「a001」、在庫側が「A001」と登録されていると、連携で別の商品として扱われます。

先頭の0の問題は、Excelでよく起きます。「00123」というコードを、Excelの対応表に入力すると、数字として扱われ、「123」になります。列の形式を「文字列」にしてから入力するか、確認用にテキストエディタで開き直してください。

表記のルールは、対応表の先頭か別のシートに書いておきます。

文字半角英数字
英字大文字
区切りハイフンなし
桁数商品5桁、取引先5桁
先頭の0保持する(文字列)
空白前後に入れない

ステップ5 更新のルールを決める

対応表は、作って終わりではありません。商品が増えたり、取引先が変わったりするたびに、更新が必要です。更新のルールが無いと、数か月で表と実際のデータがずれます。

更新の仕組みについて、公式の文書で確かめられることがあります。

  • ロジクラのヘルプには、紐付けは入出荷連携のときに商品情報を呼び出すための登録で、片方の商品マスタを更新しても、もう一方が自動で連動して更新されるわけではないと書かれています
  • kintoneのコネクタの変換テーブルについて、cybozu developer networkの文書には、変換テーブルの値は自動では更新されないため、連携先の情報を変えたら手動で更新する必要があると書かれています

つまり、システムが自動で直してくれるとは限らず、人が更新する手順が要ります。 次の表を埋めてください。

新商品を登録する人商品企画の担当が、受注システムに登録する
対応表に追記する人営業事務が、登録の当日中に追記する
追記を確認する人倉庫担当が、在庫システムに登録して照合する
廃止するときの扱い状態を「廃止」にする。行は消さない
点検の頻度月に1回、件数をシステム間で比べる
点検の方法受注システムの商品数と、対応表の「有効」の行数を比べる

表の件数の上限を確かめる

連携の仕組みによっては、対応表の置き場所に上限があります。kintoneのコネクタの変換テーブルは、cybozu developer networkの文書で、変換バリューの列が最大4つ、レコード数が最大1,000件とされています。同じ文書には、変換後の値が5つ以上必要な場合、1,000件を超えるマスター、頻繁に更新する場合は向かないと書かれ、マスターアプリで管理する方がよいとされています。

商品が1,000件を超える会社や、取引先が毎月増える会社は、最初に置き場所の上限を開発会社に確認してください。

件数の上限対応表の件数に上限はありますか
更新方法対応表を更新する画面や手順はありますか
未登録のコード対応表にないコードが来たとき、どうなりますか(止まるか、飛ばすか)
通知対応表にないコードがあったとき、誰に知らせますか

対応表の更新と点検の流れ

3. 取引先の名寄せの判断表

取引先の表で、最も時間がかかるのは、「同じ会社か、別の会社か」の判断です。法人番号が分かる相手は、国税庁の法人番号公表サイトで確かめられます。公表されるのは、商号または名称、本店または主たる事務所の所在地、法人番号の3つです。この3つを手がかりに、次の表のように判断を分けておくと、担当者によって判断がぶれません。

法人番号が一致している同じ会社1つの正のコードにまとめる
名称が一致し、所在地が違う本店と支店、または別の会社の可能性取引の実態を営業担当に確認する
名称が少し違う(株式会社と(株)など)表記の揺れの可能性が高い法人番号を調べ、一致すれば同じ会社
法人番号が見つからない個人事業主、または支店・営業所自社の取引先コードで管理する
引っ越しや社名変更があった同じ法人番号で名称・所在地だけ変わる変更履歴の公表を見て、旧名称を備考に残す

国税庁のパンフレットには、名称や所在地の変更履歴も公表されると書かれています。社名変更のあった取引先は、旧名称を備考に残しておくと、古い伝票の検索で見つかります。

実際の作業は、次の順に進めます。

  1. 各システムから、取引先の一覧を書き出し、1つの表に並べる
  2. 名称の表記をそろえる(株式会社と(株)、全角と半角、前後の空白)
  3. 法人番号を調べて列に入れる。調べる件数が多い場合は、取引金額の大きい順に着手する
  4. 法人番号が一致する行を、同じ正のコードにまとめる
  5. 判断がつかない行は「要確認」とし、営業担当に聞いて、回答を備考に書く

「要確認」が残ったまま連携を始めてはいけません。ここを飛ばした場合は、連携後に、同じ取引先が2つに分かれて請求書が重複するといった形で、お金に関わる問題として表に出てきます。

4. 開発会社に渡す資料と受け取り確認

対応表ができたら、開発会社に渡します。渡すものと、開発会社の回答で確かめることを、表にまとめます。

コードの棚卸し表システムごとのコードの形と件数変換の作業量を見積もってもらう
対応表(商品・取引先)正のコードと各システムのコードの対応連携の仕様の元にする
表記のルール表大文字小文字、桁数、先頭の0など連携時の変換を決める
1対多・多対1の一覧例外の行と、展開のルール個別の処理の要否を判断する
更新ルール表追記する人、点検の頻度運用の引き継ぎに使う

開発会社から見積もりや設計書が返ってきたら、次の点を見ます。

1対多の扱い展開の方法が、設計書に書かれている例外の行ごとに、処理を書いてもらう
未登録のコード来たときの動き(止める・飛ばす・通知)が決まっている動きと、通知先を決めてもらう
表記の変換大文字小文字、桁数の扱いが書かれている表記のルール表を渡し直す
対応表の置き場置き場所と、件数の上限が書かれている件数が増えたときの対応を聞く
更新の手順追記の画面や手順が、説明されている担当者が実際に操作して確かめる

見積もりの金額が、他社と大きく違うときは、この表の項目が一方の見積もりにだけ含まれているかを見てください。未登録のコードの処理や、1対多の展開が含まれていない見積もりは、安く見えても、あとから追加の費用が出やすくなります。

5. よくある失敗

対応表で、よく見かける失敗です。

  • 正を決めずに作り始めた。 話し合いが終わらず、表が完成しない。最初に、正にするシステムを決める
  • 件数だけ合わせた。 同じ件数でも、中身が違うことがある。10件ほど抜き取り、現物と見比べる
  • 廃止した商品の行を消した。 過去の伝票が、どの商品か分からなくなる。状態の列で管理する
  • 担当者の頭の中にだけ存在する。 休まれると更新できない。表の更新の担当と代わりの人を決める
  • 未登録のコードが来た場合を決めていない。 連携が止まるか、黙って飛ばされる。どちらにするかを、開発会社と決める

まとめ

システムをつなぐ前の対応表は、コードの棚卸し、正の決定、列の設計、表記のルール、更新の手順の順に作ります。商品はJANコード、取引先は法人番号が共通キーの候補になりますが、支店や個人事業主には法人番号が無いなど、使えない場面もあります。自社のコードも残して、状態の列で管理すると、過去の伝票も追えます。

連携の見積もりを取る前に、コードの棚卸しや、1対多の行の数え方で迷われたときは、データを見ながら一緒に整理できます。

よくある質問

対応表は、Excelで管理してもよいですか。

件数が少なく、更新する人が限られているうちはExcelで足ります。ただし、連携の仕組みによっては、表の件数に上限があります。たとえばkintoneのコネクタの変換テーブルは、レコード数の上限が1,000件と公式に書かれています。件数が増えそうなら、最初から別の置き場を考えてください。

新しい商品を追加したとき、連携先にも自動で反映されますか。

自動では反映されない仕組みが多くあります。ロジクラのヘルプには、紐付けは入出荷連携のときに商品情報を呼び出すための登録で、片方の商品マスタを更新しても、もう一方が自動で連動して更新されるわけではないと書かれています。追加の手順と担当者を、対応表と一緒に決めておきます。

取引先のコードは、法人番号にそろえればよいですか。

法人番号は、会社の名寄せにとても役立ちます。ただし国税庁の資料では、法人番号は支店や個人事業主には指定されないとされています。個人事業主や支店との取引がある場合は、自社の取引先コードも残し、法人番号は照合用の別の列として持つ形が安全です。

同じ商品が、2つのコードを持っていました。どちらを正としますか。

先に、どちらのシステムを正とするかを、業務の責任者が決めます。そのうえで、対応表の1行ごとに、正のコードと、廃止するコードを書きます。廃止するコードを、すぐに消さず、移行期間の間は「旧コード」の列に残すと、過去の伝票が追えます。

参照元・出典

FREE CONSULTATION

「うちの場合はどうか」から

記事の考え方を、そのままご自身の事業に当ててみたい方へ。アイデア段階でも、機能リストがある段階でも構いません。 2営業日以内に、担当者からメールでご返信します。営業のお電話はしません。相談は無料です。

運営:株式会社miitaso(会社概要)

RELATED